子どもの眼鏡・コンタクト費用（2026年）

子どもの視力低下は近年急速に増加しており、文部科学省の学校保健統計調査によると、小学生の約35%、中学生の約60%が裸眼視力1.0未満というデータがあります。スマートフォンやタブレットの普及、オンライン学習の拡大により、子どもの目にかかる負担はかつてないほど大きくなっています。子どもに初めて眼鏡を作る場合、気になるのはやはり費用ですよね。子ども用眼鏡はフレームとレンズのセットで1万〜3万円が主流の価格帯で、JINS・Zoff・眼鏡市場などの低価格チェーンでは5,000〜1.5万円で購入できます。ただし子どもの場合、成長に伴い度数が頻繁に変わるため、1〜2年ごとの買い替えが必要になることが多く、小学校6年間だけでも眼鏡代が累計5万〜15万円になるケースは珍しくありません。また、活発な年頃の子どもは眼鏡を壊しやすいため、予備の眼鏡を含めて年間1万〜3万円の出費を見込んでおくと安心です。子ども用フレームは耐久性を重視したものが多いですが、壊れにくいフレキシブル素材のフレームは若干割高になります。

子どもの眼鏡費用に関して知っておきたいのが、健康保険の適用条件です。通常の近視・遠視・乱視の矯正用眼鏡は残念ながら保険適用外ですが、9歳未満の子どもの治療用眼鏡（弱視・斜視・先天白内障術後）には健康保険が適用されます。保険適用の場合、上限額38,902円の範囲内で義務教育就学前なら8割、就学後は7割が療養費として給付されます。申請には医師の処方箋と眼鏡の領収書が必要で、加入している健康保険組合に請求します。さらに、多くの自治体で実施されている子ども医療費助成制度を併用すれば、自己負担分もカバーされ、実質無料で治療用眼鏡を購入できるケースもあります。保険適用の要件を満たしているかどうかは眼科医に相談してみてください。また、一部の自治体では治療用に限らず子どもの眼鏡購入に対する助成制度を設けているところもあります。お住まいの市区町村の子育て支援制度をチェックして、利用できる制度は積極的に活用しましょう。制度を知っているかどうかで数万円の差が出ることもありますよ。

中学生以降になるとコンタクトレンズの使用を検討する家庭も増えてきます。特にスポーツをしている子どもは眼鏡だと不便なことが多く、部活動のためにコンタクトレンズを希望するケースが多いです。コンタクトレンズの費用は種類によって異なり、最も衛生的で管理が楽なワンデータイプは月3,000〜5,000円（両眼）、2ウィークタイプは月2,000〜3,000円＋ケア用品代月500〜1,000円です。年間に換算するとワンデーで3.6万〜6万円、2ウィークで3万〜4.8万円ほどの費用がかかります。コンタクトレンズに加えて、自宅で使う眼鏡も別途必要になるため、コンタクト使用者の方がトータルの視力矯正費用は高くなります。また、コンタクトレンズは3か月〜6か月ごとの定期検診が推奨されており、検診費用として1回1,000〜3,000円がかかります。子どもの目の健康を守るためには、必ず眼科医の指示のもとで正しく使用することが大切です。費用の安さだけでネット通販で購入するのではなく、定期的に眼科を受診して目の状態をチェックしてもらいましょう。

子どもの視力に関する費用を長期的に見ると、小学校から高校卒業までの12年間で眼鏡・コンタクト関連の総費用は20万〜60万円に達することがあります。視力低下が進行すると度数の強いレンズが必要になり、薄型レンズへのグレードアップ（＋5,000〜1万円/回）が必要になるケースもあります。最近注目されているのがオルソケラトロジー（夜間装着型コンタクトレンズ）で、寝ている間にレンズを装着して角膜の形状を矯正し、日中は裸眼で過ごせる治療法です。初期費用は両眼で15万〜20万円、年間の維持費が3万〜5万円とやや高額ですが、子どもの近視進行を抑制する効果が報告されており、長期的に見れば費用対効果が高い可能性があります。また、マイオピン（低濃度アトロピン点眼薬）も近視進行抑制に効果があるとされ、月3,000〜5,000円程度の費用で利用できます。いずれも自費診療のため医療費控除の対象となる場合があります。子どもの目の健康は将来の生活の質に直結するため、費用面だけでなく長期的な視点で最適な選択を考えてあげてくださいね。当サイトの家計バランス診断ツールで、こうした医療関連費用を含めた家計プランを立てるのがおすすめです。