妊婦健診って全部で何回、いくらかかるの?
妊娠がわかって母子手帳をもらうと、一緒に「妊婦健診の助成券」がついてきますよね。「これがあるから無料でしょ?」って思ってたんですけど…実は全然無料じゃなかったんです。
私が1人目を産んだとき、「え、また窓口で3,000円取られた…」って毎回モヤモヤしてました。正直、助成券の仕組みがよくわからないまま通ってた部分もあって。2人目のときにやっとちゃんと調べたので、これから妊婦さんになる方の参考になれば嬉しいです。
妊婦健診の回数と費用の目安
厚生労働省が推奨する妊婦健診の回数は14回。実際にはもっと通うケースもあります。
| 時期 | 頻度 | 回数の目安 | 1回あたりの費用 |
|---|---|---|---|
| 妊娠初期〜23週 | 4週間に1回 | 4回 | 5,000〜10,000円 |
| 24〜35週 | 2週間に1回 | 6回 | 5,000〜8,000円 |
| 36週〜出産 | 1週間に1回 | 4回 | 3,000〜6,000円 |
助成券なしだと、14回合計で7〜15万円くらいになります。かなりの金額ですよね。
助成券でどこまでカバーされる?
助成券の仕組み
妊婦健診の助成は自治体によってかなり差があるのがポイントです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 助成回数 | 原則14回(全国共通) |
| 助成金額の総額 | 自治体により5〜12万円程度 |
| 1回あたりの上限 | 3,000〜10,000円(自治体による) |
| 超過分 | 自己負担 |
たとえば東京23区だと助成額が比較的手厚くて、基本検査1回あたり約8,000〜10,000円カバーされるところが多いです。でも地方の自治体だと3,000〜5,000円程度しか出ないところもあって…。
実際の自己負担額
| パターン | 助成額の目安(14回分) | 自己負担の目安 |
|---|---|---|
| 助成が手厚い自治体 | 約10〜12万円 | 1〜3万円 |
| 平均的な自治体 | 約7〜9万円 | 3〜6万円 |
| 助成が少なめの自治体 | 約5〜7万円 | 5〜8万円 |
自己負担が3万円で済む人もいれば8万円かかる人もいる。住んでる自治体で数万円の差が出るって、ちょっと理不尽に感じますよね…。
追加検査の費用 — これが地味に痛い
基本の健診とは別に、追加の検査を勧められることがあります。これが助成券の対象外だったりするんです。
| 検査名 | 費用の目安 | 助成対象 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 初期血液検査(感染症等) | 1〜2万円 | 多くの自治体で助成あり | 初回健診で実施 |
| 超音波検査(追加分) | 2,000〜5,000円/回 | 助成回数を超えると自費 | 4D超音波はさらに高い |
| GBS検査(B群溶連菌) | 2,000〜4,000円 | 助成ありの自治体が多い | 妊娠後期に実施 |
| NIPT(新型出生前診断) | 15〜22万円 | 基本的に助成なし | 任意検査 |
| 羊水検査 | 10〜20万円 | 基本的に助成なし | NIPTで陽性の場合など |
| クアトロテスト | 2〜3万円 | 基本的に助成なし | 血液検査による出生前診断 |
NIPTや羊水検査は完全に任意だけど、受ける場合は一気に費用が跳ね上がります。NIPT1回で15万円以上かかるのはなかなかの出費です。
自己負担を減らすコツ
- 里帰り先の助成制度を確認する — 住民票がない自治体でも償還払いで助成を受けられるケースが多い
- 4D超音波は本当に必要か考える — 記念写真的な要素が大きいので、費用が気になるなら2D超音波で十分
- 医療費控除を確定申告する — 妊婦健診の自己負担分も対象、通院交通費も含められる
- 助成券は有効期限と使い方のルールを最初にしっかり確認しておく
確定申告の医療費控除 — 忘れずに
妊婦健診で払った自己負担分、出産費用の自己負担分、通院交通費(公共交通機関)をまとめれば、年間10万円は簡単に超えます。妊娠した年は絶対に確定申告を忘れないでくださいね。
出産費用について詳しくは出産費用ガイドも参考にしてみてください。
まとめ — 妊婦健診は「無料」じゃないけど、制度を活用すれば負担は減る
妊婦健診は助成券があっても自己負担ゼロにはなりません。でも、自治体の助成内容を理解して、確定申告で医療費控除を使えば、家計への影響はだいぶ抑えられます。領収書を全部取っておくことと、里帰り出産する場合の手続きを早めに確認しておくのが大事ですよ。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の医療機関を推奨するものではありません。妊婦健診の費用や助成内容は自治体・医療機関によって異なります。正確な情報はお住まいの自治体および通院先の医療機関にお問い合わせください。金額は2026年3月時点の一般的な相場です。医療に関する判断は必ず担当の産婦人科医にご相談ください。