【2026年版】手取り早見表 — 年収200万〜1,000万の手取り額を一覧で確認

そもそも「手取り」って何？ — 額面との違いをスッキリ理解

正直なところ、「年収○○万円」って聞いても、実際に手元に入る金額ってよく分からないですよね。求人票に「年収500万円」って書いてあっても、振り込まれるのは全然別の金額なわけで…。

ざっくり言うと、手取り = 額面年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税です。額面の75〜85%くらいが手取りの目安。年収が高くなるほど税率も上がるので、手取り率は下がっていきます。

ぶっちゃけ、この計算を自分でやるのは面倒なので、下の早見表でパッと確認しちゃいましょう。

【2026年版】年収別・手取り早見表

以下は、2026年の社会保険料率・税率をベースにした手取り額の早見表です。扶養の有無で金額が変わるので、独身・既婚（配偶者扶養あり）・子あり（配偶者+子1人扶養）の3パターンで載せてます。

※2026年4月時点の社会保険料率（健康保険約10%、厚生年金18.3%、雇用保険0.6%）および税率で概算。実際の金額は勤務先や自治体で多少前後します。

手取りの計算方法 — 額面から何が引かれる？

「なんでこんなに引かれるの…」って給与明細を見てびっくりした経験、ありますよね。引かれるものは大きく3つです。

① 社会保険料（額面の約15%）

健康保険料（約5%）＋厚生年金保険料（約9.15%）＋雇用保険料（約0.6%）で、合計約15%が天引きされます。2026年は子ども・子育て支援金制度の上乗せ分もあり、じわじわ負担増です。

② 所得税（累進課税）

課税所得に応じて5%〜45%の累進課税。年収500万円くらいだと実効税率は5〜6%程度ですが、年収1,000万円超だと一気に上がります。

③ 住民税（一律約10%）

前年の所得に対して一律約10%。都道府県民税4%＋市区町村民税6%の合計です。翌年6月からの天引きなので、転職した年にドカンと来ることがあります。

手取りが減る最近のトレンド

正直なところ、ここ数年で手取りはじわじわ減ってます。主な要因はこの3つ：

• 社会保険料率の引き上げ：2026年は子育て支援金の上乗せで実質負担増
• インフレによる実質手取りの目減り：額面は同じでも買えるものが減ってる
• 年収の壁問題：103万・106万・130万の壁があるせいで、世帯全体の手取り最適化が難しい

ボーナスの手取りはどれくらい？

びっくりするかもですが、ボーナスの手取りは額面の約75〜80%。毎月の給与より引かれる率が高く感じるのは、社会保険料がしっかり取られるからです。

年収500万円の月の手取りシミュレーション

一番多い質問「年収500万って月の手取りいくら？」にお答えします。

年収500万円（ボーナス年2回・各2ヶ月分）の場合：

• 月給額面：約31.3万円
• 社会保険料：約4.7万円
• 所得税：約0.8万円
• 住民税：約1.5万円
• 月の手取り：約24.3万円

ぶっちゃけ、年収500万でも月の手取りは25万円を切るんです。ここから家賃を払って、食費を払って…となると、4人家族の生活費の記事で書いた通り、かなりカツカツになりがちです。

手取りを増やす方法 — 節税テクニック

「額面を増やすのは難しいけど、手取りを増やす方法はある」って知ってました？合法的な節税で手取りを増やす方法をご紹介します。

① iDeCo（個人型確定拠出年金）

掛金が全額所得控除になるので、節税効果がすごい。月2.3万円（会社員の上限）を掛けた場合、年収500万円の人なら年間約5.5万円の節税になります。iDeCo節税シミュレーターで自分の節税額をチェックしてみてください。

② ふるさと納税

実質自己負担2,000円で返礼品がもらえるので、手取りが実質アップします。年収500万円（独身）なら控除上限額は約6.1万円。お米や日用品をもらえば、その分の出費が浮きます。詳しくはふるさと納税おすすめ返礼品2026をチェック。

③ 医療費控除

年間の医療費が10万円を超えたら確定申告で取り戻せます。出産した年は確実に超えるので忘れずに。

まとめ — 手取りを知ることが家計管理の第一歩

「年収いくら」じゃなくて「手取りいくら」で家計を考えるのが大切です。この早見表をブックマークしておいて、家計の見直しに役立ててくださいね。