「学資保険って入ったほうがいいの？」——子育てママなら一度は悩むテーマですよね。正直なところ、親世代は「当たり前でしょ」という感覚でしたが、今は新NISAという強力な選択肢もあって、正解が見えにくくなっています。
結論から言うと、学資保険が向いている家庭と向いていない家庭があります。この記事では2026年現在の最新情報をもとに、仕組み・返戻率・新NISAとの比較、そして「結局うちはどうすべき？」を5つの判断基準で整理します。
学資保険の仕組み — まずは基本をおさらい
学資保険とは、子どもの教育費を計画的に準備するための貯蓄型の保険です。毎月保険料を払い込み、子どもが17〜18歳（大学入学のタイミング）で満期保険金を受け取ります。
最大の特徴は、契約者（パパやママ）が万が一亡くなった場合、それ以降の保険料が免除されたうえで満期金は予定どおり受け取れること。これが「保険」と呼ばれる理由です。預金や投資にはないこの保障機能が、判断のカギになります。
返戻率の現状 — 正直、あまり増えない
返戻率とは「払った保険料に対していくら戻るか」の割合。2026年時点の主な学資保険の返戻率はこのあたりです。
| 保険会社 | 返戻率の目安 | 月額保険料の目安 | 受取総額 |
|---|---|---|---|
| ソニー生命 | 約105% | 約15,000円 | 300万円 |
| 明治安田生命 | 約104% | 約15,500円 | 300万円 |
| フコク生命 | 約103% | 約15,800円 | 300万円 |
| JA共済 | 約104% | 約15,300円 | 300万円 |
返戻率105%は、約285万円払って300万円もらえる計算。18年間で15万円ほどの増加です。正直なところ、増やすというより「コツコツ守る」イメージですよね。
学資保険のメリット・デメリット
| 観点 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 貯蓄性 | 自動で引き落とされ強制的に貯まる | 返戻率が低い（おおむね100〜105%） |
| 保障 | 契約者の死亡・高度障害で払込免除 | 保障の対象が限定的 |
| 税制 | 生命保険料控除が使える | 控除額は年間最大4万円（新制度・所得税） |
| 流動性 | 目的が明確で使い込みにくい | 途中解約すると元本割れの可能性 |
| インフレ | — | 固定金利のためインフレに弱い |
学資保険 vs 新NISA vs 定期預金 — 徹底比較
一番気になる3つの方法を比較表にしました。
| 項目 | 学資保険 | 新NISA（つみたて投資枠） | 定期預金 |
|---|---|---|---|
| 期待リターン | 100〜105% | 120〜150%（年利3〜5%想定） | 100.1%程度 |
| 元本保証 | 満期保有ならほぼ保証 | なし（元本割れリスクあり） | あり |
| 流動性 | 低い（途中解約で損） | 高い（いつでも売却可） | 中程度 |
| 税制優遇 | 生命保険料控除 | 運用益が非課税 | なし |
| 万が一の保障 | 保険料払込免除あり | なし | なし |
| インフレ耐性 | 弱い | 強い | 弱い |
数字だけ見れば新NISAの優位です。月10,000円を18年積み立て、年利5%で運用できれば元本216万円が約350万円に。一方で「投資は怖い」「自分で管理する自信がない」というママには、学資保険の強制貯金効果と払込免除が大きな安心材料になります。児童手当の賢い使い方とも組み合わせて考えるのがおすすめです。
加入するなら何歳まで？
学資保険に入るなら、子どもが0〜3歳のうちがベストです。理由は3つ。
- 払込期間が長く取れるほど月々の保険料が安い
- 早く始めるほど返戻率が高くなる
- 6〜7歳を過ぎると加入できないプランが多い
逆に子どもが5歳を過ぎてから検討するなら、返戻率のメリットが薄いため新NISAのほうが合理的なケースが増えます。
学資保険プランの選び方 3つのポイント
ポイント1：返戻率が100%を超えているか
返戻率が100%を下回ると元本割れです。医療保障などの特約をつけると返戻率が下がるので、貯蓄目的なら特約はつけないのが鉄則です。
ポイント2：払込方法で返戻率を上げる
月払いより年払い・一括払いのほうが返戻率は上がります。家計に余裕があれば検討してみてください。
ポイント3：受取タイミングを確認
17歳受取か18歳受取かで、大学入学前にお金が間に合うかが変わります。推薦入試などで早めに費用が必要な場合は17歳受取が安心です。
学資保険が不要な家庭の5つの条件
次に当てはまる家庭は、学資保険が不要な可能性が高いです。
- すでに新NISAで教育資金を積み立てている
- 十分な死亡保障のある生命保険に加入済み
- 貯金が苦手ではなく自力でコツコツ貯められる
- 子どもが5歳以上で返戻率のメリットが薄い
- 児童手当を全額貯金して教育資金のベースが確保できている
児童手当だけで第1子なら約234万円貯まります。教育費にいくら回せるか気になる方は、教育費トータルシミュレーターや貯金目標シミュレーターで試算してみてくださいね。保険全体の見直しは保険のカテゴリ記事もどうぞ。
まとめ — 「安心」で選ぶなら学資保険、「増やす」なら新NISA
- 学資保険の返戻率はおおむね100〜105%。守りの選択肢
- 新NISAはリターンが大きいが元本割れリスクがある
- 加入するなら0〜3歳のうちに、特約なしで
- 生命保険+新NISAがそろっているなら、学資保険は不要なことも
- 大事なのは「どの方法か」より「早く始めること」
投資に抵抗があるなら学資保険、増やしたいなら新NISA。どちらを選んでも、子どもが小さいうちにスタートするのが最大のポイントです。ガイド一覧で他の家計記事もチェックしてみてください。