インフルエンザの予防接種、家族全員で受けるといくら?
毎年秋になると「予防接種どうする?」ってなりますよね。正直なところ、家族4人分だとけっこうな出費になるので、「今年は受けなくてもいいかな…」って思いがち。でも子どもがインフルエンザにかかると、看病で仕事を休まなきゃいけないし、家族内で次々感染して地獄の1週間が始まる…。
ここでは、2026年最新の予防接種費用と、なるべく安く受ける方法を全部まとめます。
インフルエンザ予防接種の費用テーブル
インフルエンザの予防接種は自由診療なので、病院によって値段が違います。相場はこちら。
| 対象 | 接種回数 | 1回あたりの費用 | 合計費用 |
|---|---|---|---|
| 大人(13歳以上) | 1回 | 3,000〜5,000円 | 3,000〜5,000円 |
| 子ども(6ヶ月〜12歳) | 2回 | 3,000〜4,000円 | 6,000〜8,000円 |
| 高齢者(65歳以上) | 1回 | 無料〜2,000円 | 自治体補助あり |
大人は1回でいいけど、12歳以下の子どもは2回接種が必要なんですよね。これが意外と知られてなくて、2回目の予約を忘れてる人も多いので注意です。
家族4人のシミュレーション
実際に家族4人(パパ・ママ・小学生・幼稚園児)で受けたらいくらかかるか計算してみました。
| 家族 | 回数 | 費用(安め) | 費用(高め) |
|---|---|---|---|
| パパ(大人) | 1回 | 3,000円 | 5,000円 |
| ママ(大人) | 1回 | 3,000円 | 5,000円 |
| 長女(小学3年) | 2回 | 6,000円 | 8,000円 |
| 次男(年中) | 2回 | 6,000円 | 8,000円 |
| 合計 | — | 18,000円 | 26,000円 |
びっくりしませんか?最大で26,000円ですよ。1ヶ月分の食費の半分くらいが飛んでいく…。だからこそ、安く受ける方法を知っておくことが大事なんです。
安く受ける方法5つ
1. 自治体の補助を使う
多くの自治体では、子どものインフルエンザ予防接種に補助を出しています。金額は自治体によって異なりますが、1回あたり1,000〜2,000円の補助が一般的。中には全額無料の自治体も!
お住まいの自治体のホームページで「インフルエンザ 予防接種 補助」と検索してみてください。
2. 早割を利用する
10月の早い時期に予約すると、500〜1,000円割引になるクリニックがあります。「早割」「早期割引」で近所のクリニックを検索してみましょう。
3. かかりつけ医で受ける
普段から通っているかかりつけの小児科や内科だと、相場より500〜1,000円安いことが多いです。大きな病院より地域のクリニックの方が安い傾向がありますね。
4. 家族まとめて割引
一部のクリニックでは、家族全員で接種すると割引になるプランがあります。「家族割」を実施しているか、予約時に聞いてみましょう。
5. 会社の福利厚生を確認
パパの会社やママのパート先で、インフルエンザ予防接種の補助が出る場合があります。健保組合の福利厚生も要チェック。1人2,000〜3,000円の補助が出ることも。
子どもの補助がある自治体の例
| 自治体 | 補助内容 | 対象年齢 |
|---|---|---|
| 東京都渋谷区 | 1回あたり2,000円補助 | 生後6ヶ月〜中学3年生 |
| 東京都港区 | 1回あたり2,000円補助 | 生後6ヶ月〜中学3年生 |
| 横浜市 | 1回あたり1,000円補助 | 1歳〜小学6年生 |
| 大阪市 | 1回あたり1,500円補助 | 生後6ヶ月〜小学6年生 |
| 名古屋市 | 1回あたり1,000円補助 | 生後6ヶ月〜中学3年生 |
※2026年度の情報です。補助の有無・金額は毎年変わることがあるので、必ずお住まいの自治体に最新情報を確認してください。
予防接種は医療費控除の対象外
ここ注意なんですが、インフルエンザの予防接種は医療費控除の対象外です。予防目的の出費は「治療」ではないので、確定申告では使えません。
ただし、インフルエンザにかかって病院を受診した場合の治療費は医療費控除の対象になります。タミフルやリレンザの薬代、診察費は控除できるので、領収書は捨てないでくださいね。
家計の出費管理に家計シミュレーターも活用してみてください。医療保険の見直しについては医療保険は本当に必要?で詳しく解説しています。
まとめ — 予防接種は「保険」と考えよう
家族4人の予防接種費用は18,000〜26,000円。けっこうな出費ですが、家族全員がインフルエンザにかかった時の看病の大変さ、仕事を休む損失、治療費を考えると、予防接種の方がはるかにコスパが良いです。自治体の補助や早割を賢く使って、なるべくお得に受けましょう。