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保険トレンド

医療保険は本当に必要?高額療養費制度を知れば答えが変わるかも

医療保険の必要性を高額療養費制度の仕組みから検証。貯蓄vs保険の比較や入院時の実費シミュレーションも。

知らないと損する「高額療養費制度」の仕組み

「入院したら何十万もかかるから医療保険は絶対必要!」と思っていませんか?正直なところ、日本の公的医療保険は世界的に見てもかなり手厚いんです。その代表が高額療養費制度

これは、1ヶ月の医療費の自己負担額に上限を設ける制度。上限額は年収によって異なります。

年収の目安自己負担上限額(月額)計算式
〜約370万円57,600円定額
約370〜770万円約80,100円+α80,100円+(医療費−267,000円)×1%
約770〜1,160万円約167,400円+α167,400円+(医療費−558,000円)×1%
約1,160万円〜約252,600円+α252,600円+(医療費−842,000円)×1%

つまり、年収500万円の家庭なら、たとえ医療費が100万円かかっても自己負担は約87,000円で済むんです。びっくりしますよね。

さらに、過去12ヶ月で3回以上上限に達すると「多数回該当」となり、4回目以降は44,400円まで下がります。

医療保険の平均月額と30年間の総額

医療保険の平均的な月額保険料は以下の通りです。

年齢月額保険料(入院日額5,000円の場合)
30歳女性約2,000〜3,000円
30歳男性約2,500〜3,500円
40歳女性約3,000〜4,500円
40歳男性約3,500〜5,000円

月3,000円でも30年間で108万円、月5,000円なら180万円。この金額を自分で貯蓄・運用した方がいいのでは?という考え方もあります。

医療保険が必要なケース・不要なケース

医療保険が必要なケース

  • 貯蓄が100万円以下で急な出費に対応できない
  • 自営業・フリーランスで傷病手当金がない
  • 家族に特定の病歴があり、がんなどのリスクが高い
  • 先進医療(保険適用外)を受ける可能性に備えたい

医療保険が不要なケース

  • 貯蓄が200万円以上ある
  • 会社員・公務員で傷病手当金(給与の2/3)が出る
  • すでに高額療養費制度を理解している
  • 健康保険組合の付加給付がある(大企業に多い:自己負担上限が2〜3万円)

特に、大企業の健康保険組合に入っている場合は「付加給付」という制度で自己負担が月2〜3万円に抑えられることも。夫の会社の健保をチェックしてみてください。

入院時の実際の費用シミュレーション

「高額療養費があるのはわかったけど、他にもお金かかるんじゃない?」。その通りです。保険適用外の費用も見てみましょう。

費用項目金額の目安(1日あたり)高額療養費の対象
医療費(3割負担分)対象
差額ベッド代(個室)6,000〜20,000円対象外
食事代460円×3食=1,380円対象外
日用品・パジャマ500〜1,000円対象外
テレビカード・Wi-Fi200〜500円対象外

差額ベッド代は大きいですが、希望しなければ個室に入る必要はありません。大部屋なら差額ベッド代は0円。食事代も1ヶ月で約4万円程度。

7日間入院した場合のシミュレーション(年収500万円・大部屋):

  • 高額療養費適用後の医療費:約80,000円
  • 食事代:約10,000円
  • 日用品等:約5,000円
  • 合計:約95,000円

10万円以下で済むケースが多いんです。

貯蓄で備えるvs保険で備える

比較項目貯蓄で備える医療保険で備える
月のコスト自由に設定可能月3,000〜5,000円固定
使わなかった場合手元に残る掛け捨てで戻らない
入院が早期に発生貯蓄が足りない可能性保障される
柔軟性何にでも使える入院・手術のみ
30年間の総コスト108万円(運用益あり)108万円(掛け捨て)

ぶっちゃけ、貯蓄が200万円以上あるなら「医療保険を解約して、その分を毎月積み立て」が合理的です。

がん保険は別枠で考えるべき理由

医療保険は不要でも、がん保険は検討の価値ありです。理由は…

  • がんの治療は長期化しやすい(通院治療が数年続くことも)
  • 先進医療・自由診療は高額療養費の対象外
  • 抗がん剤治療中は働けないことが多い
  • がん保険は一時金タイプなら使い道が自由

がん診断一時金100万円のがん保険なら月1,000〜2,000円程度で入れます。医療保険全般は不要でも、がんだけは別枠で備えるという考え方は合理的です。

保険全体の見直しについては生命保険の見直しガイドも参考にしてください。医療費控除で節税する方法は医療費控除計算ツールで確認できます。

まとめ

医療保険が「必要かどうか」は、貯蓄額・働き方・健康保険組合の給付内容で決まります。高額療養費制度の仕組みを知るだけで、保険に対する見方が変わるはず。「なんとなく不安だから」ではなく、数字で判断してみてくださいね。