【2026年版】生命保険の見直しガイド — ママが入るべき保険と不要な保険

生命保険の平均月額、払いすぎていませんか？

生命保険文化センターの調査によると、日本の世帯が支払う生命保険料の平均は月額約3.7万円（年間約44万円）。正直なところ、これってかなりの金額ですよね。30年間払い続けると約1,300万円になります。

「なんとなく不安だから」「親に勧められたから」で入った保険、一度も見直していないなら、今が見直しのチャンスです。

ライフステージ別の必要保障額

必要な保障額はライフステージによって大きく変わります。

びっくりしたかもしれませんが、子育て期が保障額のピーク。逆に言えば、子どもが成長するにつれて保障は減らせるんです。

定期vs終身vs収入保障保険の比較

ぶっちゃけ、子育て中のママには収入保障保険が一番合理的。保険料が安い割に、必要な時期に十分な保障が得られます。

ママに本当に必要な保険3つ

① 収入保障保険（死亡・高度障害）

共働きなら夫婦それぞれ加入を。専業主婦でも家事・育児の代替費用として月10〜15万円の保障があると安心です。

② 就業不能保険（働けなくなったとき）

病気やケガで長期間働けなくなったときの生活費をカバー。特にワーキングマザーには重要です。

③ 個人賠償責任保険

子どもが他人にケガをさせた・物を壊したときに使えます。月100〜200円で入れるので必ず入っておきましょう。火災保険や自動車保険の特約で付けられることも。

実は不要なケースも多い

• 医療保険 — 高額療養費制度と貯蓄があれば不要なケースも（詳しくはこちら）
• 学資保険 — 返戻率が低い場合はNISAの方が有利なことも
• 高額な終身保険 — 保障と貯蓄は分けて考える方が合理的
• 保障の重複 — 夫婦で似た保険に入っている場合

「万が一のため」と言われると不安になりますが、過剰な保障は家計を圧迫します。必要な保障を必要な分だけ、がポイントです。

見直しで月1万円以上安くなった実例

ある30代ママ（夫婦＋子2人）の見直し事例です。

年間15万円の節約はかなり大きいですよね。この分をつみたてNISAに回せば、20年で数百万円の差になります。

FP相談のメリット・デメリット

FP相談を利用するなら、「独立系FP」（特定の保険会社に属さない）を選ぶのがおすすめ。有料でも中立的なアドバイスが得られます。

生命保険料控除で節税もできます。年末調整ガイドで詳しく解説しています。

まとめ

保険は「お守り」ではなく「経済的リスクへの備え」。必要な保障を見極めて、浮いたお金を貯蓄・投資に回すのが賢いママの家計管理です。まずは今入っている保険の証券を全部出して、中身を確認するところから始めてみてくださいね。