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家族の保険料、月いくらが適正? — 世帯年収別の保険料目安

世帯年収別の保険料目安テーブル付き。保険料の内訳、払いすぎチェックリスト、見直しで月5000〜15000円節約の事例を紹介。

うちの保険料、払いすぎ?

「毎月の保険料、正直ちょっと高い気がする…」そう感じているママ、結構多いんです。生命保険文化センターの調査によると、日本の世帯あたりの年間保険料は平均約37万円。月に換算すると約3万円です。

でも、それが「適正」かどうかは世帯年収や家族構成によって変わります。この記事では、世帯年収別の保険料目安と、払いすぎをチェックする方法をまとめました。

世帯年収別の保険料目安テーブル

手取りの5〜7%が適正ライン

一般的に、保険料の適正額は手取り収入の5〜7%が目安と言われています。

世帯年収(額面)手取り月収の目安保険料の適正範囲(月額)年間保険料の目安
300万円約20万円10,000〜14,000円12〜17万円
400万円約26万円13,000〜18,000円16〜22万円
500万円約32万円16,000〜22,000円19〜27万円
600万円約38万円19,000〜27,000円23〜32万円
700万円約43万円21,500〜30,000円26〜36万円
800万円約48万円24,000〜34,000円29〜41万円
1,000万円約57万円28,500〜40,000円34〜48万円

※手取り月収は扶養家族の有無、社会保険の加入状況によって異なります。あくまで目安としてお考えください。

保険料の内訳を知ろう

4つの保険の保険料バランス

「保険料」と一口に言っても、実は複数の保険の合計です。子育て家庭の場合、主な保険は4種類あります。

保険の種類月額の目安年間の目安備考
生命保険(パパ)3,000〜8,000円3.6〜9.6万円収入保障保険が主流
生命保険(ママ)2,000〜5,000円2.4〜6万円共働きなら必要度高め
医療保険(夫婦合計)4,000〜8,000円4.8〜9.6万円入院日額5,000〜10,000円
火災保険1,000〜4,000円1.2〜4.8万円火災保険ガイド参照
自動車保険2,000〜6,000円2.4〜7.2万円自動車保険ガイド参照
学資保険10,000〜15,000円12〜18万円学資保険ガイド参照

学資保険を含めると月3万円前後になるのは珍しくありません。ただし、学資保険は「保障」というより「貯蓄」の側面が強いので、純粋な保険料とは分けて考えるのがポイントです。

払いすぎチェックリスト

以下に当てはまるものが多いほど、保険料を払いすぎている可能性があります。

  • ☐ 独身時代に入った保険をそのまま続けている
  • ☐ 保険の内容をよく理解していない特約が付いている
  • ☐ 夫婦で似たような保障内容の保険に入っている
  • ☐ 終身保険の月額が10,000円を超えている
  • ☐ 保険料が手取りの10%を超えている
  • ☐ 3年以上、保険の見直しをしていない
  • ☐ 保険証券を全部見たことがない
  • ☐ 「勧められたから」で入った保険がある

3つ以上当てはまったら、見直しの余地ありです。

見直しで月5,000〜15,000円節約の事例

事例1:世帯年収500万円・子ども1人のAさん家族

保険見直し前見直し後節約額
パパの終身保険15,000円/月収入保障保険 3,500円/月-11,500円
ママの医療保険5,000円/月必要な保障に絞り 3,000円/月-2,000円
不要な特約3つ2,500円/月解約 0円-2,500円
合計節約-16,000円/月

年間で約19万円の節約。10年で190万円です。

事例2:世帯年収700万円・子ども2人のBさん家族

保険見直し前見直し後節約額
夫婦の医療保険12,000円/月重複を整理 7,000円/月-5,000円
自動車保険7,000円/月ネット型に変更 3,500円/月-3,500円
火災保険3,000円/月不要な補償を外し 1,500円/月-1,500円
合計節約-10,000円/月

年間で約12万円の節約。浮いたお金をつみたてNISAに回せば、教育費の準備がさらに充実しますね。

保険を見直す3つのステップ

  1. 保険証券を全部集める:まずは今入っている保険を全部把握する
  2. 保障内容と月額を書き出す:何にいくら払っているかを「見える化」する
  3. 優先順位をつけて整理するママの保険見直しチェックリストを参考に

自分で判断するのが難しい場合は、無料のFP相談を活用するのも手です。複数の保険会社の商品を比較してくれるので、押し売りされにくい独立系FPに相談するのがおすすめです。

まとめ

保険料の「正解」は世帯年収や家族構成によって違います。でも、手取りの5〜7%を超えていたら要注意。まずは上のチェックリストで、払いすぎていないか確認してみてください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の保険商品を推奨するものではありません。適正な保険料は個別の状況(家族構成、健康状態、資産状況など)により異なります。具体的な保険の見直しは、ファイナンシャルプランナー(FP)や保険の専門家にご相談ください。