子ども1人の教育費は総額いくら？【2026年版】オール公立vs私立を完全比較

「子どもの教育費っていくらかかるの？」と聞かれて、パッと答えられるママはほとんどいないですよね。私も最初に数字を見たときびっくりしました。結論から言うと、オール公立で約820万円、オール私立で約2,200万円。その差は約1,380万円、マイホームの頭金が出せてしまうくらいの差です。

でも大事なのは、ただ不安になることじゃなくて、いつ・いくら必要かを把握して準備すること。この記事では文部科学省のデータをもとに、年齢別の教育費を全部テーブルにしました。

幼稚園〜大学の教育費総額 — 進路別5パターン

進路の選び方で総額がどう変わるか、まずは全体像を見てみましょう。

「うちはオール公立の予定だから820万円か」と思ったママ、ちょっと待ってください。820万円でも相当な金額ですし、しかもこれには塾や習い事の費用が一部しか含まれていません。中学受験をするなら塾代だけで200万円以上かかることもあります。

学校種別の年間費用テーブル（公立vs私立）

文部科学省「子供の学習費調査」をもとにしたデータです。学校教育費に加え、給食費や塾・習い事などの学校外活動費も含めた合計額です。

私立小学校の6年間で約1,000万円って、正直なところクラクラしますよね。でも公立小学校でも6年間で212万円。月に均すと約3万円弱です。給食費、教材費、習い事も含めるとこのくらいは確かにかかります。

教育費のピーク時期 — 高校〜大学が最大の山場

教育費は基本的に右肩上がりで、ピークは高校から大学の7年間です。特に大学は入学金、授業料、一人暮らしなら仕送りも加わって、年間で200〜400万円の出費になることもあります。

ぶっちゃけ、ここが一番キツい時期です。住宅ローンの返済とも重なるし、下の子の教育費も同時にかかったりします。だからこそ子どもが小さいうち、出費が少ない時期にコツコツ準備しておくのが鉄則なんです。

教育費の貯め方プラン — 毎月いくら貯めれば間に合う？

大学費用を目標額として、0歳から18年間で準備する場合の月額積立額です。

国公立大学が目標なら月14,000円でOK。これなら児童手当をそのまま貯めるだけでほぼカバーできます。私立大学＋一人暮らしまで見据えるなら月37,000円。家計が厳しければ、学資保険やつみたてNISAを組み合わせるのも手です。

児童手当を全額貯めたら？シミュレーション

2024年10月の制度拡充で、児童手当は高校生年代まで支給されるようになりました。全額貯金した場合の累計額を見てみましょう。

18年間の合計はおよそ234万円。国公立大学の学費約243万円に、あと一歩のところまで届きます。児童手当を生活費に使わず全額貯金するだけで、大学の学費がほぼ準備できるんです。これを知っているかどうかで、18年後の家計は大きく変わりますよ。

まとめ — 早く知って、早く始める

教育費は「知らなかった」では済まされない金額です。でも早くから準備すれば、月々の負担は思ったより軽くなります。まずは児童手当の全額貯金から始めて、足りない分をつみたてNISAや学資保険で補うのが現実的なプランです。

進路パターン別にもっと詳しく知りたい方は、教育費のカテゴリーや関連ガイドもチェックしてみてください。

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