正直なところ、「年収○○万円」と聞いても実際に手元に入る金額ってよく分かりませんよね。求人票に「年収500万円」と書いてあっても、振り込まれるのは全然別の金額なんです。
この記事では、2026年の社会保険料率・税率をベースにした年収別の手取り早見表をまとめました。ブックマークしておけば、転職や昇給のたびにサッと確認できますよ。
そもそも「手取り」って何？額面との違い
ざっくり言うと、手取り = 額面年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税です。額面の75〜85%くらいが手取りの目安で、年収が高くなるほど税率も上がるので手取り率は下がっていきます。
たとえば年収300万円なら手取り率は約82%ですが、年収1,000万円になると約70%まで下がります。同じ「年収アップ」でも、額面が増えた分すべてが手元に残るわけではないんですよね。
【2026年版】年収別・手取り早見表
以下は2026年の社会保険料率・税率をベースにした手取り額の早見表です。扶養の有無で金額が変わるので、独身・既婚（配偶者扶養あり）・子あり（配偶者＋子1人扶養）の3パターンで載せています。
| 額面年収 | 独身 | 既婚・配偶者扶養 | 子あり | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 約166万円 | 約170万円 | 約172万円 | 83〜86% |
| 250万円 | 約205万円 | 約210万円 | 約213万円 | 82〜85% |
| 300万円 | 約240万円 | 約248万円 | 約252万円 | 80〜84% |
| 400万円 | 約315万円 | 約325万円 | 約330万円 | 79〜83% |
| 500万円 | 約387万円 | 約399万円 | 約405万円 | 77〜81% |
| 600万円 | 約454万円 | 約468万円 | 約476万円 | 76〜79% |
| 700万円 | 約520万円 | 約535万円 | 約544万円 | 74〜78% |
| 800万円 | 約580万円 | 約598万円 | 約608万円 | 73〜76% |
| 900万円 | 約636万円 | 約657万円 | 約668万円 | 71〜74% |
| 1,000万円 | 約690万円 | 約713万円 | 約725万円 | 69〜73% |
※2026年4月時点の社会保険料率（健康保険約10%、厚生年金18.3%、雇用保険0.6%）および税率で概算。実際の金額は勤務先や自治体で多少前後します。
手取りの計算方法 — 額面から何が引かれる？
「なんでこんなに引かれるの…」と給与明細を見てびっくりした経験、ありますよね。引かれるものは大きく3つです。
社会保険料（額面の約15%）
健康保険料（約5%）＋厚生年金保険料（約9.15%）＋雇用保険料（約0.6%）で、合計約15%が天引きされます。年収500万円の人なら年間約75万円。これが一番大きな天引きです。
所得税（累進課税）
課税所得に応じて5%〜45%の累進課税です。年収500万円くらいだと実効税率は5〜6%程度ですが、年収900万円を超えると一気に重くなります。
住民税（一律約10%）
前年の所得に対して一律約10%。都道府県民税4%＋市区町村民税6%の合計です。翌年6月からの天引きなので、転職した翌年にドカンと来ることがあります。
年収500万円の月の手取りシミュレーション
一番多い質問「年収500万って月の手取りいくら？」にお答えします。年収500万円（ボーナス年2回・各2ヶ月分）の場合の内訳がこちらです。
| 項目 | 金額（月額） |
|---|---|
| 月給額面 | 約31.3万円 |
| 社会保険料 | 約4.7万円 |
| 所得税 | 約0.8万円 |
| 住民税 | 約1.5万円 |
| 月の手取り | 約24.3万円 |
ぶっちゃけ、年収500万でも月の手取りは25万円を切るんです。ここから家賃や食費を払うと、4人家族の生活費の記事で書いた通りかなりカツカツになりがち。だからこそ家計のバランスを把握しておくことが大切なんですよね。
ボーナスの手取りはどれくらい？
びっくりするかもですが、ボーナスの手取りは額面の約75〜80%。毎月の給与より引かれる率が高く感じるのは、社会保険料がしっかり取られるからです。
| ボーナス額面 | 手取り目安 | 差引額 |
|---|---|---|
| 30万円 | 約24万円 | 約6万円 |
| 50万円 | 約39万円 | 約11万円 |
| 80万円 | 約61万円 | 約19万円 |
| 100万円 | 約76万円 | 約24万円 |
100万円のボーナスでも、手元に残るのは76万円ほど。ボーナス払いの予算を組むときは、必ず手取りベースで考えてくださいね。
2026年は手取りが減るって本当？
正直なところ、ここ数年で手取りはじわじわ減っています。主な要因はこの3つです。
- 社会保険料率の引き上げ：2026年は子ども・子育て支援金の上乗せで実質負担増
- インフレによる実質手取りの目減り：額面は同じでも買えるものが減っている
- 年収の壁問題：103万・106万・130万の壁があり、世帯全体の手取り最適化が難しい
だからこそ、額面アップを待つだけでなく「引かれる前提で家計を組む」発想が大事になってきます。
手取りを増やす節税テクニック3つ
「額面を増やすのは難しいけど、手取りを増やす方法はある」って知っていましたか？合法的な節税で手取りを増やす方法をご紹介します。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
掛金が全額所得控除になるので節税効果がすごいんです。月2.3万円（会社員の上限）を掛けた場合、年収500万円の人なら年間約5.5万円の節税になります。iDeCo節税シミュレーターで自分の節税額をチェックしてみてください。
ふるさと納税
実質自己負担2,000円で返礼品がもらえるので、手取りが実質アップします。年収500万円（独身）なら控除上限額は約6.1万円。お米や日用品をもらえば、その分の出費が浮きます。詳しくはふるさと納税おすすめ返礼品2026をどうぞ。
医療費控除
年間の医療費が10万円を超えたら、確定申告で税金が戻ってきます。出産した年は確実に超えるので忘れずに。家計カテゴリの他の記事もあわせて参考にしてください。
まとめ — 手取りを知ることが家計管理の第一歩
「年収いくら」ではなく「手取りいくら」で家計を考えるのが大切です。年収500万円なら月の手取りは約24万円、ここがスタートライン。この早見表をブックマークして、家計の見直しに役立ててくださいね。まずは固定費見直しチェッカーで削れる支出を探すところから始めましょう。